認定ＮＰＯ法人全国こども食堂支援センター・むすびえによる「こども食堂防災研修」が１６日、上越市春日山町３の春日謙信交流館で開かれた。上越地域のこども食堂や行政関係者ら約４０人が出席して、災害時の対応などを学んだ。

　同法人は全国でこども食堂の防災拠点化へ協力し、学び合いに取り組んでいる。今回、新潟こども食堂・居場所ネットワークにこねっと（事務局・くびき野ＮＰＯサポートセンター内）が、こども食堂関係者の交流会に合わせて研修を依頼。県内初の防災研修会が実現した。

　同法人によると、２０２０年から活動を展開する中、元日の能登半島地震後、防災研修を望む声が高まっているという。講師を務めた防災士の久保井千勢さんは、多世代交流の場で衛生管理や大量調理に慣れているなど、「こども食堂には防災の下地が備わっている」と指摘。こども食堂の情報や周辺の災害リスクなどを日常から把握、共有しておくことや、便利な防災アプリの活用方法などを説明した。また、「１００％の１人より、３０％の３人」と説き、災害時こそ余力を持ち、得意分野で協力し合うことの大切さを呼びかけた。

　講演後の実習では、こども食堂運営時の火災を想定した避難訓練を実施。参加者が運営役と子ども役に分かれ避難したが、子どものパニックも再現され、課題も浮き彫りとなった。「いちょう食堂」（上越市南本町３）の金子光洋さんは「元日の地震を受けて、日頃から地域とのつながりづくりの大切さを再認識した。子どもの避難については、一人一人に合った呼びかけをどうするか考えさせられた」と語った。