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上越の宿泊稼働回復 能登半島地震後の北陸地方の状況まとめ スキー需要、3連休効果か 富山国際大、九経調が公表

県別・主要都市の宿泊稼働指数

 富山国際大(富山市)の大谷友男准教授と九州経済調査協会(九経調、福岡市)は7日、本県を含む北陸地方における、能登半島地震発生から2月までの宿泊施設の稼働状況を指数化し、公表した。上越、妙高両市とも2月の宿泊稼働指数が1月を上回った。

 指数はホテル・旅館の日ごとの空室水準を、宿泊予約サイトのビッグデータを基に算出し、0(低稼働)から100(高稼働)の値で示したもの。

 2月平日の指数は上越市で34・1、妙高市で73・1。1月に比べ上越市は1・9ポイント、妙高市は7・4ポイント、それぞれ上昇した。土日祝日は上越市で45・7、妙高市で77・5。上越市の1月の土日祝日における指数は27・2で、伸びが著しい。大谷准教授は「妙高はスキーシーズンにより高稼働とみられる。2月(の土日祝日の高稼働は)は2度の3連休による効果も考えられる」とした。

 能登半島地震の復旧工事関係者の宿舎や被災者の二次避難所となっている金沢市をはじめ、石川県の宿泊施設は平日、休日問わず高稼働が続く。被災地に近い富山県高岡市の指数も石川県の各市並みに高い。また、富山県黒部市や石川県加賀市といった温泉地は平日、土日祝日とも指数が伸びている。

 本県を含む北陸4県では、石川県を除いて8日から「北陸応援割」の予約が始まった。16日には北陸新幹線金沢―敦賀間が開業する。大谷准教授は「3月以降、相当数の観光客が(北陸を)訪れると思われるが、金沢は逼迫(ひっぱく)した状況が続いているため、旅行客は別の場所へ動く傾向が出そうだ」と見通しを述べた。